タワーマンションの基準

タワーマンションといえば、東京中心にある超高層マンションのことですが、一体どのような基準でタワーマンションになるのか、ご存知ですか？

実は、このタワーマンションに対する明確な定義はなく、各自治体によって異なる基準が設けられていて、いまひとつはっきりしていません。

とはいえ、一般的には、高さ60m以上の建物が超高層建築物とする考え方が広まっていて、階数にして20階建て以上であれば、タワーマンションといっていいでしょう。

ちなみに、日本のマンションでは、5階建てや10階建てのマンションが多いのですが、これがなぜだかわかりますか？

実はマンションの階数によって、直通階段の数に規制があって、5階建てまでであれば、階段を利用して直接地上に出ることができる直通階段が一つあればいいのですが、6階建以上になると2つの直通階段が必要になってきます。

まぁ、階段を2つ作るコストとその階段のスペース確保のために間取りを取られることを考えると、5階建ての建物が増えるのは当然ですよね。

それでは、どうせ2つの階段を作らなければならないのであれば、階数を増やしたほうが徳じゃないかと思ってしまいがちですが、実は、ここにも制限があり、建物の高さが31mを超えると通常のエレベーター以外にも非常用のエレベーターを設置しなければいけませんし、さらに高さ45mを超える部分になると建築基準法や消防法などの規制がさらに厳しくなってきます。

ですので、その後の管理やメンテナンスのことは、その土地の広さのことを考えると5階建てのマンションが一番日本にあっているのでしょうね。

タワーマンションの基準は厳しい

先の基準を踏まえると、タワーマンションの審査基準はさらに厳しくなってきます。 まず高さ60m以上のマンションになると、建物の構造耐力についてより厳しい基準が設定されていて、震度6強から7の地震があった場合、そのマンションの高さに対する揺れが、そマンションの高さの1/100以内になるように設計されます。

つまり、高さ80mのマンションであれば、震度6～7の地震が起こった時に、最上階の揺れが80cm以内で収まるように設計しなければなりません。

また、エレベータの基準も厳しく、震度5弱程度の地震の時にエレベーターが直ちに停止するようにしなければなりませんし、震度6～7の場合は、エレベータが落ちないようにしなければなりません。

また、火災の場合の危険度が高くなってしまいますので、使用するカーテンやじゅうたんを防炎物品にしなければいけませんし、高さ100ｍ以上のマンションになるとヘリコプターが着陸できるスペースを設けなければなりません。

なお、高さ45ｍ以上100ｍ未満のマンションでも、ヘリコプターが着陸できないまでも空中にとどまって救出活動を行える「緊急救助用スペース」を設けることが要請されています。

しかし、こんなに大変な基準があるにも関わらず、タワーマンションがドンドンと建てられて、あっという間に売れてしまうのは、不景気だとはいえ、日本人の高級志向がまだまだ残っているのかも知れませんね。